学会について

 本学会は、昭和29年(1954年)に栄養改善法制定を記念して、第1回日本栄養改善学会(現在の日本栄養改善学会学術総会)を東京YMCA講堂で開催して以来、60余年にわたり、栄養改善に関する研究と実践を推進してきました。
 平成16年には、特定非営利活動法人日本栄養改善学会に改組、学術団体としての組織の基盤整備を図り、栄養学の学術としての発展と活用を通して、日本人の健康の維持増進に寄与する活動をしてきております。
 本学会の特徴は、栄養学の実践と研究の強い結び付きにあります。両者を担う学会員が集まり、相互に連携し切磋琢磨しています。研究は実践のためであり、実践は研究成果を活用する場であると同時に、次の研究課題を発見する場でもあります。この特徴を最大限に活かし、少子超高齢化が進展する日本社会の健康課題の解決に寄与すべく、科学的根拠に基づく活動を積極的に展開しています。

定款

沿 革

年月日 出来事
1941年10月 厚生科学研究所国民栄養部(現・国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所国立健康・栄養研究所)国民栄養部研究会より「栄養学雑誌」第1巻1号刊行
1952年7月31日 「栄養改善法」(法律第248号)公布・施行
1954年10月5日~6日 第1回日本栄養改善学会開催(東京YMCA講堂、田中静雄学会長)
1965年1月 「栄養学雑誌」第23巻より日本栄養改善学会、国民栄養振興会(旧国民栄養部研究会)連名で発行
1996年12月1日 「日本栄養改善学会会則」変更
(主な方針:正会員の会費を一律(5,000円)とする。準会員(日本栄養士会会員)を廃止し、学生会員を新設。
学会運営のため、学術総会会長、学術総会副会長、理事長、理事、常任理事、監事、評議員を置く。)
1998年4月1日 「栄養学雑誌」第56巻2号より、日本栄養改善学会単独による発行
1998年4月1日 日本栄養改善学会の独立事務局を設置
2001年10月29日 学会ロゴマーク決定
2002年10月26日 第1回北海道支部会学術総会開催(黒川正博支部長、古水扶美江支部学術総会会長)
2002年11月13日 平成14年度会務総会において本学会の法人化を承認
2003年3月8日 第1回近畿支部会学術総会開催(伊達ちぐさ支部長、南部征喜支部学術総会会長)
2003年9月16日 特定非営利活動法人日本栄養改善学会設立総会開催
2003年9月17日 「栄養改善に関する研究を実施するにあたっての倫理原則」、「栄養改善に関する研究の倫理指針」施行
2004年1月16日 特定非営利活動法人日本栄養改善学会設立認証
(15生都協市特第2216号)
2004年2月2日 特定非営利活動法人日本栄養改善学会設立(設立登記完了)
2004年6月2日 特許法第30条第1項の規定に基づく学術団体に指定
(20040521特許005)
2004年7月3日~4日 第1回中国支部会学術総会開催(加藤秀夫支部長・支部学術総会会長)
2004年10月20日 日本栄養改善学会創立50周年・特定非営利活動法人設立記念式典・講演会・祝賀会(金沢市アートホール、金沢都ホテル)
2004年10月22日 倫理審査委員会規定施行(倫理審査委員会設置)
2005年10月 日本学術会議「協力学術研究団体」に登録
2006年1月22日 第1回北陸支部会学術総会開催(押野榮司支部長・支部学術総会会長)
2006年10月1日 「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム」第一次検討会案報告(藤田美明委員長)
2008年5月24日 「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム」第二次検討会案報告(中坊幸弘委員長)
2009年3月3日 全国公衆衛生関連学協会連絡協議会への参加
2009年5月23日 「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム」の提案を理事会で採択(伊達ちぐさ理事長)
2010年4月1日 会費の窓口を学会事務局に一本化
2010年9月1日 J-STAGE(科学技術振興機構)事業への参加(栄養学雑誌掲載論文の収載)
2011年6月26日 第1回東海支部会学術総会(德留裕子支部長、西堀すき江学術総会会長)
2011年8月20日 第一次管理栄養士養成課程における教育のあり方に関する検討会報告-管理栄養士養成課程における専門基礎分野・専門分野の実験・実習・演習の現状-(田中平三委員長)
2011年9月8日 平成23年度通常総会において東日本大震災にかかる栄養改善活動の支援を承認
2011年9月10日 管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム準拠教科書シリーズ「第0巻 導入教育」刊行、以下順次刊行(第0巻~第11巻)
2011年11月4日 大韓地域社会営養学会との共催シンポジウムに関する覚書の締結
2012年9月13日 「栄養学雑誌創刊70巻記念シンポジウム-栄養実践活動を支える科学的根拠の発信-」(第59回日本栄養改善学会学術総会、木戸康博理事長、上西一弘栄養学雑誌編集委員長)
2013年4月1日 「栄養学雑誌70巻記念特別号」刊行(食事摂取基準の構築、活用に関するエビデンス)
2013年8月24日 第二次管理栄養士養成課程における教育のあり方に関する検討会報告-管理栄養士養成課程における専門基礎分野・専門分野の実験・実習・演習の例示-(田中平三委員長)
2013年8月27日~28日 九州・沖縄支部会設立総会・第1回学術総会開催(南久則支部長・山本孝史学術総会会長)
2014年2月23日 第1回関東・甲信越支部会学術総会(武見ゆかり支部長・支部学術総会会長)
2014年5月17日 第1回四国支部会学術総会(酒井徹支部長・支部学術総会会長)
2014年8月21日 「栄養学-新たな挑戦 日本栄養改善学会設立60周年記念」シンポジウム(第61回日本栄養改善学会学術総会、木戸康博理事長、中村丁次学術総会会長)
2014年11月1日~2日 第1回東北支部会学術総会(吉池信男支部長、鈴木道子学術総会会長)
2015年4月20日 一般社団法人和食文化国民会議への入会(団体会員・賛助会員)
2015年8月29日 「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム2015」の提案を理事会で採択(木戸康博理事長)
2016年8月20日 「栄養改善に関する研究を実施するにあたっての倫理原則」の改定、「栄養改善に関する研究の倫理指針」の廃止(倫理審査委員会の解散)
2016年8月21日 「栄養学研究の利益相反(COI)に関する指針」、「栄養学研究の利益相反(COI)に関する指針の細則」施行
2016年10月2日 The Society for Nutrition Education and Behavior(SNEB)との学術交流に関する覚書の締結
2017年1月21日 日本栄養学学術連合発足(設立時役員:日本栄養改善学会(世話人)、日本栄養・食糧学会・日本病態栄養学会(副世話人)、日本アミノ酸学会(監事))
2017年3月30日 厚生労働省「平成29年度管理栄養士専門分野別人材育成事業(教育養成領域での人材育成)」の受託(以降、令和2年度までの4年間実施。「栄養学教育モデル・コア・カリキュラム」を答申)
2017年10月16日 メールマガジン「JSNDメールニュース」創刊号配信(武見ゆかり理事長、酒井徹広報担当理事)
2017年11月1日 学会ホームページ「会員のページ」新設
2017年12月21日 「健康な食事・食環境」コンソーシアム発足(世話役:日本栄養改善学会、副世話役:日本給食経営管理学会)
2018年7月1日 「栄養学雑誌第76巻サプリメント号」発行(Special Issue on School Meal Programs in Japan and Selected countries)
2019年12月1日 「栄養学雑誌第77巻特別号」発行(管理栄養士・栄養士養成のための栄養学教育モデル・コア・カリキュラム作成に向けた調査研究)
2020年12月1日 「栄養学雑誌第78巻サプリメント号」発行(Special Issue on 100 year's History and Perspective of National Institute of Health and Nutrition, Japan)
2021年3月25日 管理栄養士養成のための栄養学教育モデル・コア・カリキュラム準拠教科書シリーズ「第1巻管理栄養士論」刊行、以下順次刊行(全12巻)
2021年12月7日~8日 東京栄養サミット2021 日本栄養学学術連合としてコミットメントを発出
2022年9月18日 「栄養学雑誌創刊80巻記念シンポジウム-より良い学術雑誌を目指して-」(第69回日本栄養改善学会学術総会、村山伸子理事長、松﨑広志栄養学雑誌編集委員長)
2022年12月6日~11日 第22回国際栄養学会議(東京国際フォーラム)共同主催:内閣府日本学術会議、日本栄養・食糧学会、日本栄養改善学会

◆ページのTopへ戻る